環境への取り組みENVIRONMENT

環境ビジョン

持続可能な社会の実現のために地球環境への負荷を最小限にする仕組みに挑戦を続けます

当社は、2021年10月に環境ビジョンを策定しました。 世界で深刻化する環境問題へ対応するためには、企業の環境保全への取り組みが欠かせません。 持続可能な社会の実現のため、地球環境への負荷を最小限にする取り組みに挑戦し続けていきます。
達成目標01
2040年までに 梱包資材をリサイクル 可能材料にします
達成目標02
2040年までに CO2排出量を 50%削減します

※日本政府のCO2排出量削減目標に伴い、当社も2013年度のCo2排出量10,226-CO2から、5113-CO2へ50%削減を目標に掲げております。

ISO14001:2015 認証取得 横芝工場

環境マネジメントシステム認証取得により従業員の意識強化

当社は公害問題への取り組みとして、2013年に電路支持材及び太陽光発電架台部材の製造についてISO14001 環境マネジメントシステムの認証を横芝工場で取得し、現在も継続して運用を行っています。 ISO14001は環境リスク低減を目的とした規格で、認証を取得するには環境への取り組み方針や法規制、その他の要求事項を明確化して管理方法を決定し、実際に運用・見直しを繰り返して文書化する必要があります。 この活動を通して、環境に対する従業員一人一人の意識が高まり、企業体質の強化にも繋がっています。 当社はこれからも環境マネジメントシステムを活用して環境保護に取り組み、より良い未来へ向けたモノづくりを行っていきます。

省エネ法

事業者クラス分け評価制度 8年連続Sクラス

世界におけるエネルギー消費量の増大は、二酸化炭素の大量排出につながり、地球温暖化を進行させる原因となっています。日本は2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにするカーボンニュートラルを目指すことを宣言しました。企業にとってエネルギー消費量を抑え、効率よくモノやサービスを生み出すことはこれまで以上に重要な課題となっています。 当社は省エネ法に定められた事業者クラス分け評価制度で、最高ランクであるSクラス(優良事業者)の評価を8年連続で取得しています。エネルギー使用の合理化を推進し、気候変動への対応に向けた活動を今後も継続して行っていきます。
省エネ法 事業者クラス分け評価制度 8年連続Sクラス

太陽光発電への取り組み

CO2削減で地球環境保全に貢献

当社は環境に配慮した取り組みの一環として、事業所の屋根や屋上空間に太陽電池モジュールを設置し、太陽光発電を実施しています。 太陽光パネル設置に必要な架台・金具などの製造販売に加え、自社施設(屋上空間など)を利用して太陽光パネルを設置し、再生可能エネルギーの推進、地球環境保全に貢献しています。

滋賀商品センター

滋賀商品センター
設置年
2017年
設置枚数
5,112枚
設置規模
1,237.1kW

佐野商品センター

佐野商品センター
設置年
2021年
設置枚数
3,680枚
設置規模
1,030.4kW

成田工場

成田工場
設置年
2017年
設置枚数
2,640枚
設置規模
699.6kW

筑波工場A・B棟

筑波工場A・B棟
設置年
2016年
設置枚数
2,136枚
設置規模
555.4kW

横芝工場

横芝工場
設置年
2015年
設置枚数
1,000枚
設置規模
240kW

船橋商品センター

船橋商品センター
設置年
2016年
設置枚数
700枚
設置規模
185.5kW

秋田研究所

秋田研究所
設置年
2014年
設置枚数
970枚
設置規模
189.2kW

名岐営業所

名岐営業所
設置年
2010年
設置枚数
108枚
設置規模
14kW

仙台営業所

仙台営業所
設置年
2014年
設置枚数
75枚
設置規模
16.6kW
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モーダルシフトとは、商品などの輸送手段を自動車から鉄道や船舶に切り替えることをいいます。鉄道輸送はトラック輸送と比較して輸送量あたりのCO₂排出量が10分の1以下であり、鉄道輸送への切り替えは環境負荷の低減に大きく貢献することができます。また、モーダルシフトは「2024年問題」と呼ばれる物流業界の時間外労働規制とそれに伴う人手不足に対するソリューションとしても注目を集めています。
滋賀商品センターでは、2023年4月から鉄道による商品の輸送を開始しました。現在は、福岡営業所と熊本営業所の2か所に向け、週に1回それぞれ12ftコンテナ1台分の荷物を鉄道で輸送しています。今後は鉄道輸送を行う商品の幅を広げていくなど、今よりもさらに「人にも環境にも優しい物流」を目指して課題の解決に取り組んでいきます。
モーダルシフト 輸送量当たりのCO2排出量

マテリアルリサイクル

廃棄物を新たな製品の原料として再利用することを「マテリアルリサイクル」といいます。
当社の主要製品であるケーブルラックは、輸送時には荷崩れ防止のためにPPバンドで結束されています。PPバンドは各営業所への配送過程で必要に応じて切断されますが、切断したPPバンドは再利用が難しく、これまでプラスチックゴミとして廃棄されていました。
当社は「環境ビジョン」に定めた「梱包資材のリサイクル可能材料化」の実現に向け、使用済みのPPバンドを粉砕して、製品を保護する緩衝材(ケーブルラック保護パッキン)の原材料として活用する取り組みを始めました。
現在この取り組みを行っている事業所では、年間1,000kg以上のプラスチックゴミを削減することができました。今後は全国の事業所で廃棄されているPPバンドのリサイクルを目指して取り組みを進めていきます。
モーダルシフト 輸送量当たりのCO2排出量